2012年02月08日

季節ごとの相場の動き

FXでの相場の読みは、季節感で予測することも、ある程度は可能です。
為替レートの動きというのは、ある程度季節によって決まってきます。
おおまかな動きではありますが、参考程度に。

【2・3月の特徴】
この時期は、日本の大手企業の決算期でもあります。それに向けた通貨取引が活発化しますが、日本の企業の場合は、ドルを円に戻す作業、つまり円を買う動きが際だって目立ちます。

【4・5月の特徴】
日本国内だけで見ると、決算期を過ぎた企業は新たな投資が活発化する時期でもあります。その結果、新規取引が増え、機関投資家の資金も積極的に入ってきます。投資家の資金が流れるのは欧米が根強い人気のため、ドル買いが強くなると言われています。

【8月の特徴】
日本国内では、この月はお盆休みや夏休みの時期です。そのため全体の取引量が減少します。海外の為替ディーラー達もサマーバケーションに入るため、取引量が減少する上、相場の参加者達もそれを知ってか、取引は消極的で、その結果値動きも小さくなるのです。

【11月の特徴】
この時期の欧米は、ほとんどの企業が決算に向けた準備をし始めます。外貨は売り切り、反対に自国の通貨を買い戻す動きが活発化します。海外ではクリスマス休暇なるものがありますので、その前に会計作業を終わらせたいのです。その動きが11月の下旬あたりから始まります。

【12月の特徴】
日本では、大晦日という一大イベントが待ちかまえる月です。お盆休み以上に取引の量が減少します。海外ではクリスマス休暇をとる人が圧倒的に多く、当然、それにつられて機関投資家による取引が減ります。特に海外企業は、決算前やイベント時期の大きな動きを敬遠したがるので、値動きも少ない時期となるわけです。

もちろんこれ以外にも自然災害や戦争・テロ、世界の金融・政治情勢を知らせるニュースなどから、通貨取引に対して影響を与える要素は多数存在します。したがって、この季節による相場の動きを100%鵜呑みにしすぎて失敗しないように注意してください。

外為会社選びは、FXのスプレッドに注意して、無駄なコストを省きましょう。それが必勝の心得です。

今後の円相場について

明確な上昇トレンド、下降トレンドへ振られていると確認できている相場局面では、そのどちらかのトレンドに乗ってトレードすることがFXの基本です。円相場はいつも予想通りに行くわけではありませんから、損切りを常に設定して、負けないトレードを心がければ、いつかチャンスが巡ってくるでしょう。

2011年02月01日

ネット証券選びのポイント

ネット証券を選ぶポイントはズバリ、手数料・取り扱い商品・情報サービス
・画面の操作性の4つといえるでしょう。

ネット株の最大のメリットは手数料が安いことです。

料金体系は、1回の取引ごとに手数料がかかるタイプと、
1日の取引代金の合計ごとに手数料がかかるタイプの
2つが主流になっています。

他にも様々なタイプがあるので、自分の投資スタイルや
取引金額に合わせて一番使い勝手のよいものを選ぶとよいでしょう。

情報サービスや操作性については、どんな情報を提供しているか、
どんな投資ツールがあるのか、カスタマーサービスはどうなっているのかを
重点にチェックするとよいかも。

取引画面の使いやすさ、注文が反映されるまでのスピードなど
画面の操作性などもデモ操作などを使って見てチェックしましょう。

システムトレードで自動売買をトレードスタイルにしたい方は、取引システムのチェックも忘れずに!

単元未満株やIPO株、米国株、中国株といった
外国株などにチャレンジしたいなら、それらを取り扱っているか
取扱商品もチェックしておきましょう。

性格に合った投資スタイル

自分の性格とトレードスタイルを切り離して考えてはいけません。ゆったり屋さんにはゆったり屋さん、せっかちな方はせっかちなりのトレードスタイルがあります。おおらかな人は?どんな投資スタイルがあるでしょう。

欲しい株が買えない?

株式投資の初心者は、いざ購入する時に心配することといえば資金についてなどではないでしょうか。自分の気になる株は今の手持ち金で買えるのだろうか・・・。

お金さえあれば、どんな株でも思いのまま購入できるというイメージがありますが、実はそうではないのです。
自由に買ったり売ったりできるのは、株式市場に株式を上場している、つまり上場企業の株だけ。

例えば、意外に感じるかもしれませんが、ロッテやサントリー、日本IBMなどの株は、一般の投資家が買いたい!と思っても通常は手に入れることができません。なぜなら、これらの企業は証券取引所などの株式市場に上場をしていない非上場企業だからです。

国内には何百万社にも及ぶ株式会社があるといわれていますが、国内の株式市場に上場している企業数は約4000社、すべての株式会社の1%にも満たない数とうことになります。

リンク


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